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ゲームは犯罪者を生む論について反論:ゲームバッシング

社会考察・雑感などゲームバッシング反論

痛ましい殺人事件に付き物の「ゲームは犯罪者を生む論」。

ゲームバッシングというやつですな。

先日の川崎での殺傷事件においても、さっそく行われたということで、話題になっていた。

突っ込みどころはゲーム機はせめて「何世代目」なのか書け!

30年前のファミコンだってゲーム機だが?

それによってホコリ被ってずっとプレイしていないか、今も継続しているのかが分かる。

どっちでもいいが、確実に、事実を伝えるべく報道しろ!!

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考察:平成はマスコミの「オタクバッシング」せいで「オタク狩り」が横行した時代

平成の初めから中期ぐらいまではよくやっていたオタクバッシング。

そのおかげか、1990年後期には、オタクが不良の狩りの対象になった。

「オタク狩り」というやつである。

狩りの対象はホームレス、おっさん(おやじ狩り)、そしてオタクが加わることになった。

さて、ゲームは犯罪者を生む論を沈める、いくつかの反論もご紹介。

英米の長期間調査の結果:暴力的ゲームと暴力の相関性は弱い

実際に大学の研究機関で発表された長期に渡る統計調査の結果である。

しかも対象ゲームは「暴力的内容のゲーム」をプレイにした10歳未満の子供の長期調査。

日本語ではニュースサイト「wired」が報じている。

「今回の結果は、暴力的な内容が含まれる可能性の高いヴィデオゲームを子どものときにプレイすることと、青年期後半に行為障害を示すリスクが増えることの相関は弱いことを示している」

~中略~さらにアメリカの研究では

暴力とヴィデオゲームを巡ってメディアで繰り広げられている議論は、貧困や教育など、さらに重要な問題から「社会の注意をそらせるもの」だと結論付けている。

すでにこれらは、学術的な研究において結論付けられている。

これ以上の反論はこれを覆さないといけない。

ゲームは犯罪者を生む論者は、実際に電子ゲーム禁止法を作った国々を称賛しない謎

割と驚きの話だが、本気で国内にコンピュータゲームの持ち込み・遊びを禁ずる法律を作って施行していた国がある。

ギリシャ・中国。

もっとも、現在では両方とも廃止している。

しかし「ゲームは犯罪者を生む」論者は、自分たちの論を経験した国であるにも関わらず、少なくともこの2か国の法律と実際の効果について、全く称賛しないどころかスルーなのである。

中国は分かってもギリシャが分からない人へ

ヨーロッパ1移民を嫌う国。

移民に対する差別は法律で罰せられない。

(もちろん、色々と問題提起はされてはいる)

まぁ、それ以上に2010年に経済破綻した国、というイメージが強いかもしれない。

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テレビってクソだな、と思ったら、番組は見ない

個人的には、まともな情報を流したイメージが全くしないテレビが、得られる情報の精度が低く、信憑性が薄いイメージがある。

もう10年ぐらいテレビは見ていない。(ブラウン管だし)

が、昨今のニュースに困ったことはない。

「テレビ番組クソだな」と思ったら、「テレビを見ない」という行動を取る。

これが一番だと思う。

(ところで、速報「テレビとゲーム機所持」って、わざわざ何に有用な情報なんだろ?「速報」と称するレベルで。この疑問こそが、すべての結論である。)

追記:しかし、SNSは冷静である

はてなブックマークにせよ、Twitterにせよ、この報道に疑問を投げる人が多かった

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